コロナ禍におけるCXが差別化要因に - ピュア・ストレージが会見

コロナ禍におけるCXが差別化要因に - ピュア・ストレージが会見

  • マイナビニュース
  • 更新日:2021/01/14
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ピュア・ストレージ・ジャパンは1月14日、オンラインで2020年のハイライトと2021年の展望について記者説明会を開催した。説明会にはピュア・ストレージ・ジャパン 代表取締役社長の田中良幸氏が出席した。

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昨年はコロナ禍も堅調にビジネスは推移

まず、田中氏は2020年のハイライトについて触れ、グローバルにおける2020年度の年間売上は16億4000万ドル、顧客数は8000社以上、ネットプロモータスコア(NPS)は83.5に達した。

同氏は「コロナ禍においてもビジネスはグローバルで堅調に推移した。特にサブスクリプションサービスは対前年比29%の成長率となり、Pure as a Seviceを日本でも提供を開始し、FlashArray//CとFlashBladeが好調だった。また、クラウドネイティブアプリケーション向けの主要なKubernetesデータサービスプラットフォームの構築を手がけるPortworxを買収した」と振り返る。

同社では2019年にクラウドベースの従業課金制でストレージを利用できるストレージサービスと位置付けたPure as a Seviceを提供開始。あらゆる種類のデータをサービスとして提供し、クラウド連携を可能としており、昨年末には同2.0を発表。

2.0では少量のデータでも利用を可能としたほか、シスコシステムズと連携してフルスタックアズ・ア・サービスとして、フレキシブルな消費モデルにネットワーキングとコンピューティングを含めてサポートしている。

田中氏は「IDCの調査によると、アズ・ア・サービスは75%の企業において消費のメリットとして認識しており、2024年までにはデータセンターインフラの50%がアズ・ア・サービスで消費あるいは運用されると予測されている。そのため、われわれはPure as a Seviceで柔軟な選択肢を提供する」と話す。

一方、Portworxの買収は今年9月末に完了を予定し、同社のソフトウェアがピュア・ストレージのグローバルチャネルとサブスクリプションモデルで利用でき、サポートの規模を拡大させている。また、Portworxソフトウェアは引き続き存続し、ベアメタル、VM(仮想マシン)、アレイベースのストレージ上における開発をサポートするという。

同氏は「クラウドはもとより、ベアメタル、VMに加え、他社製品を含めた各種ストレージをはじめ、あらゆるデータへのアクセス統合を可能とし、Kubernetesデータサービスプラットフォームだ。この先のデータ活用において大きく貢献できる」と強調した。

2021年の展望

続いて、2021年の展望について田中氏は説明し、まず前提として脱炭素化、環境変化への対応、2020年の教訓を活かすべきだと説明する。

その上で同氏は「コロナ禍におけるカスタマーエクスペリエンスがストレージ・アズ・ア・サービス市場における差別化要因になる。2021年は開発環境を支えるプラットフォームとしてコンテナとKubernetesが主流になり、オブジェクトストレージがさらにスマートになることが予想されるが、ファイルストレージも必要となる。また、分散型/エッジクラウドが本格的にスタートし、サステナビリティがサプライチェーンのトレンドからビジネスの必須課題になる」と述べていた。

そして、田中氏は「これまでの10年をベースに今後10年間におけるデータプラットフォームのあり方をリードし、われわれが提唱する『シンプル』『シームレス』『サステイナブル』を前提とした“Modern Data Experience”(モダンデータエクスペリエンス)が、どのようなものなのかを示していく」と力を込めていた。

岩井 健太

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