日本陸上競技学会は第8期（2023～26年）の理事・役員を発表した。
これまで会長を務めてきた尾縣貢氏が3月末で退任し、4月から順大の青木和浩氏が新会長に就任。副会長は杉田正明氏（日体大）、安井年文氏（青学大）、青山清英氏（日大）がそれぞれ務め、理事長に森丘保典氏（日大）が就任した。
日本陸連会長も務める尾縣氏は退任の挨拶で発足当時の思い出やこれまでの活動を振り返りつつ、21年東京五輪や昨年のオレゴン世界選手権での選手団の活躍を例に「競技力は着実に向上しており、その要因の一つにコーチング現場での情報・医科学サポートの有効活用が挙げられ、そこでは学会活動等により積み上げてきた研究成果が活用されたと言える」と綴っている。
その上で、「これからは競技力向上のみならず、陸上競技で社会的課題を解決するというSDGsの要素を学会活動の目的に含ませ、陸上競技の価値を高めていく活動も必要」と後任への期待を込める。
青木新会長は「会長職を引き継ぎ、大変光栄であると同時にその重責を感じております」と心境を綴り、「変動する社会において新たな視点での取り組みも踏まえ、学会をさらに進化していきたいと考えております」と決意表明している。
日本陸上競技学会は「競技スポーツ・生涯スポーツとしての陸上競技を理論的に実践し、トレーニングやコーチング現場で生じる諸問題について科学的解明とその研究成果を活動現場に還元するということで、競技力の向上に資すること」を目的に、2002年に発足。年1回の学会大会開催や学術雑誌『陸上競技学会誌』の発刊などを行っている。
月陸編集部
