アップル、新型iPhone減産でも来年挽回へ アナリストが予想

アップル、新型iPhone減産でも来年挽回へ アナリストが予想

  • ロイター
  • 更新日:2021/10/14

[13日 ロイター] - 米アップルが世界的な半導体不足により新型スマートフォン「iPhone13」の減産を強いられる可能性が浮上したが、アナリストは年末商戦に悪影響が出たとしても、来年に挽回できると見込んでいる。

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米アップルが世界的な半導体不足により新型スマートフォン「iPhone13」の減産を強いられる可能性が浮上したが、アナリストは年末商戦に悪影響が出たとしても、来年に挽回できると見込んでいる。2019年10月、マンハッタンで撮影(2021年 ロイター/Mike Segar)

ブルームバーグは12日、アップルが半導体不足を理由に、iPhone13を最大1000万台減産し、年末までに8000万台生産すると報じた。

アップルは7月に半導体不足がiPhoneの生産に影響を及ぼし始めるとの見通しを示しているが、12日の報道についてはコメントを差し控えた。

複数の米国在勤のアナリストは、報道が出た後もiPhone販売台数の予想を変更しなかった。

DAデビッドソンのアナリスト、トム・フォルテ氏は報道を受けてもiPhone販売台数の予想を「見直す気は起きなかった」と述べた。

リフィニティブのデータによると、アナリストはiPhoneの販売台数が第4・四半期(7─9月)に約4500万台、年末商戦がある第1・四半期に7940万台になると予想している。

モルガン・スタンレーのアナリストは調査ノートで「アップルは顧客維持率が市場最高クラスのため、生産の遅れは単に、販売が今後の四半期に先送りされることを意味する」と指摘。

アップルはまた、部品調達力が高く、供給業者への影響力が大きいため、必要な数量を確保できなくても、競合他社を上回る調達が可能とみられる。

調査会社CFRAのアナリスト、アンジェロ・ジノ氏は、アップルはハードを扱うメーカーの中では最も有利な立場にあるとしながらも、「年末の需要期を前に見られている異常な状況の影響は免れない」と語った。

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