葬儀費用の平均額はいくら? 葬儀の形式にはどのようなものがある?

葬儀費用の平均額はいくら? 葬儀の形式にはどのようなものがある?

  • ファイナンシャルフィールド
  • 更新日:2022/05/14
No image

2020年の葬儀費用の平均額

株式会社鎌倉新書が行った「第4回お葬式に関する全国調査(2020年)」(調査対象:直近2年半以内に葬儀を行った、または携わった経験のある日本全国の40歳以上の男女2000名)によれば、2020年の葬儀費用の平均額は、約184万円となっています(※)。内訳は「葬儀費用」が約119万円、「飲食費」が約31万円、「返礼品に掛かる費用」が約34万円です。

■葬儀費用

葬儀費用として挙げられるのは、葬儀を行う式場の利用料、および火葬場の使用料です。費用の価格帯分布をみると100万円以上120万円未満の価格帯が最も多く、全体の14%を占めています。次いで多いのは、80万円以上100万円未満の価格帯となっており、その割合は全体の13.6%です。ただし、40万円以上60万円未満の価格帯が10.7%と3位に位置するなど、平均額よりも少ない費用で行う割合も、一定数存在していることが分かります。

■飲食費

葬儀に集まってくれた人に対して、お弁当や料理を振る舞う際の飲食費については、10万円未満の割合が32.3%と最も多くなっています。次いで10万円以上20万円未満の割合が25.1%となっており、半数以上が20万円以下に抑えていることが読み取れます。一方で、40万円以上60万円未満の割合も約10%いることから、価格帯のばらつきがあることが分かります。

■返礼品に掛かる費用

いわゆる香典返しに掛かる費用ですが、10万円未満となっている割合が約34%と最も多く、次いで多いのが10万円以上20万円未満の約22%です。

葬儀の形式にはどのようなものがある?

現在執り行われている葬儀の形式には、「一般葬」「家族葬」「一日葬」「直葬・火葬」があります。

■一般葬

一般葬とは、最も多く執り行われている形式のもので、通夜を行い、翌日に葬儀を行う形です。葬儀の後、火葬場で火葬し、骨つぼにお骨を収める流れになっています。一般葬を行うメリットは、家族や親族だけではなく、故人がこれまでに付き合いのあった知人や関係者も葬儀に参列でき、これまでのしきたりにのっとった葬儀が行えることです。ただ、参列者の数が多いと、その分準備する飲食代も掛かりますし、大きな会場を使うとなるとその費用も負担が重くなります。また、遺族が参列者の対応に追われ、忙しくなってしまうというデメリットもあります。

■家族葬

家族葬は一般葬と異なり、家族や親戚などの身内とごく親しい知人のみで執り行う葬儀の形式です。一般葬と比べ、参列者が少なくなることから、参列者の対応に追われることなく、ゆっくりと別れの時間を過ごすことができる点や、一般葬よりも費用を抑えることができる点がメリットです。しかし、実際に葬儀に参列したかったのにもかかわらず、参列できなかったと思う人が出てくる点はデメリットといえるでしょう。

■一日葬

通常の葬儀では、通夜を行い、翌日に葬儀を行うケースが一般的ですが、一日葬の場合は通夜を行わず、火葬まで1日で行う点が特徴です。参列者のスケジュールが合わせにくい場合に有効な形式ですが、お別れの時間をゆっくり取れないというデメリットもあります。また、葬儀自体はその日に終わりますが、ご遺体の葬儀会場への搬送は葬儀前日に行っておく必要があるなど、注意点もあることを知っておきましょう。

■直葬・火葬

直葬・火葬とは、一般的に行われる通夜や葬儀を行わず、直接ご遺体を火葬場に運び、そこで遺族とお別れの時間を持ち、火葬する形式です。通常の葬儀に比べて格段に費用を抑えられるメリットがありますが、故人の遺志がそうであった場合に行われるのが一般的です。また、遺族にとっては、故人との別れの時間をできるだけ取ってあげたいという気持ちや、故人と縁のあった知人とも別れの時間を共有したいと考える方もいらっしゃるかもしれません。直葬・火葬を選ぶ際には、故人がそれを望んでいることを優先し、そうでないのであれば、一般葬、もしくは家族葬で執り行うことをおすすめします。ちなみに、最も多く執り行われている形式は一般葬で、全体の約49%を占めています。次いで多いのが家族葬(約41%)、その次が一日葬(5.2%)、直葬・火葬(4.9%)の順となっています。一日葬および直葬・火葬の割合は全体の約5%にとどまっており、一般葬もしくは家族葬の形式で執り行うケースが主流となっていることが分かります。

まとめ

葬儀は、亡くなった人との最後の別れの儀式です。あまり盛大に執り行ってほしくないという人もいますし、故人の立場によっては、生前にお世話になった人に知らせなければならないケースもあります。まず、生前に自分がどのような葬儀形式を行ってもらいたいのかをエンディングノートなどを通じて、家族に知ってもらうことも大切ですし、遺(のこ)された家族としてもどのような形式が最も故人の思いにふさわしいかを考えながら、最終的な葬儀の形式を決める必要があるといえるでしょう。

出典

(※)株式会社鎌倉新書「第4回お葬式に関する全国調査(2020年)」執筆者:新井智美CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士(資産運用)DC(確定拠出年金)プランナー、住宅ローンアドバイザー、証券外務員

執筆者 : 新井智美

この記事をお届けした
グノシーの最新ニュース情報を、

でも最新ニュース情報をお届けしています。

外部リンク

  • このエントリーをはてなブックマークに追加