震災時、都市部ではどう行動したらよいか（イメージ）
東日本大震災から12年。都市部ではどんな被害が起きていたのか。東北最大の都市・仙台を訪ねた。
【写真】防災・減災アドバイザーの防災グッズ。「災害後に必要となるもの」が中心
三陸沖を震源地に、最大震度7、死者1万9747名を数えた東日本大震災。沿岸部の大津波や福島の原発事故が記憶に残るが、東北最大の都市・宮城県仙台市でも約3万棟の建物が全壊する被害を受けた。
「発生当時、私は市中心部にある青葉消防署に勤務していました。大変な揺れでしたが、動揺する暇もなく、市内で起こっているエレベーターに閉じ込められている人の救助や、火災対応などに追われていました。仙台駅のすぐ近くに住む妻と2人の子供とは数日間連絡がつかず、帰宅できたのは2週間後でしたね」
そう語るのは、仙台市危機管理局で防災・減災アドバイザーを務める折腹さんだ。
「宮城県沖では、平均約38年の周期で大きな地震がくり返し発生しています。前回の地震は1978年だったので、『近いうちに来るだろう』といわれてはいましたが、まさか数百年に一度の大地震になるとは、思いもよりませんでした。夜、署内で初めて津波の映像を見たときは、正直なところ、遠い世界の出来事のように感じました。それほど現実的ではない光景だったんです。その後、『大変なことになった』とわれに返ったことを覚えています」（折腹さん・以下同）
市内では約900名の命が奪われたが、亡くなった人のほとんどは津波によるものとされている。
「市街地に関して言えば、ある程度、地震に対する備えはありました。しかし、仙台駅に1万1000人もの人が押し寄せるなど、想定外の帰宅困難者が出たんです」
駅では受け入れの準備ができていなかったため、彼らの多くが近くの避難所に向かい、その結果、最大で約10万6000人が市内各地の避難所に身を寄せることになったという。
「私の妻は、子供たちを迎えにいった幼稚園で地震に遭いました。自宅に戻ると家具や割れた食器が散乱して足の踏み場もなかったため、やむを得ず近くの避難所に向かいました。ところが、すでに人がいっぱいで受け入れてもらえず、自家用車の中で過ごしたそうです。私は職務がありましたし、余震も続いている。寒さと不安でつらかっただろうと思います」
職場が安全な場所ならとどまってほしい
家屋の損壊や宅地崩落などで生活の場を失った人、病気の人やお年寄りなど、本当に避難所を必要とする人の避難に支障をきたしてしまったことの反省から、現在は、近隣の商業施設やホテルに協力を仰ぎ、帰宅困難者が一時滞在できる体制が整えられたエリアが設けられている。
「とはいえ、職場が安全な場所ならば、しばらくそこにとどまっていただきたいのです。大地震後には家や家族が心配で、すぐに帰りたくなるかもしれません。しかし一斉に帰宅を始めてしまうと緊急車両の通行を妨げ、さらには帰宅途中のみなさん自身に危険が及ぶ可能性もあります。
1万人以上が殺到した仙台駅に限らず、地震発生後は市役所前や、私のいた消防署前の歩道にも、帰宅困難者や徒歩帰宅者があふれていました。消防署の1階を避難場所に開放しましたが、いま思えば、韓国の梨泰院で起きた雑踏事故すら起こり得る状況でした。
それから、避難所が想定を超える人であふれた要因は、帰宅困難者だけではありません。後日行ったアンケート調査によると、避難者の半数以上は“ライフラインの停止”を避難した理由に挙げています。もちろん、避難を要する場合もありますが、日頃から『地震が起きたらライフラインは止まる』という意識を持ち、在宅避難を想定した備えをしていただきたいですね」
在宅避難のための備蓄は、もはや社会的責任ともいえる。
「私自身、自宅の地震対策を施していなかったという反省を踏まえ、安全な家づくりも必須だと思っています。また、当時、事務職だった私は、署内に泊まり込みの備えをしていませんでした。そのため、数日間は着替えや歯磨きさえできず、本当に困りました。通勤しているかたは、職場にも2～3日滞在できる程度の生活必需品（食料や着替え、洗面道具など）を備えておくことをおすすめします」
津波の捜索現場で苛まれた「無力感」
折腹さんは、震災2か月後の5月に、若林消防署の警防隊という、現場で救助・捜索活動を行う部署に異動となる。
若林区は、市内でも特に津波被害が大きかった場の1つで、同区の荒浜地区はいち早く「200～300人の遺体を発見か」と報道された。
「2か月後ですから、当然、すでに亡くなったかたを捜す活動でした。がれきや土砂がたまり、車が散らばった現場に立ち、『自分には、遺体を見つけてあげることしかできないのか』という、どうしようもない無力感に苛まれました。と同時に、災害が起こった瞬間は、誰も助けてくれない。自分の命は自分で守るしかない、との思いも強くしました」
防災は、当事者意識を持たなければなかなか根付かないという。仙台市では、震災前は行政主導だった避難所の運営を、行政・町内会（自治会）・学校の3者で協力する体制に変えた。また、「地域防災リーダー（SBL）」を募り、地域で助け合うための組織作りを進めている。目指すのは、「人任せにしない防災」だ。
「阪神・淡路大震災でも、すぐに消防車や救急車が駆けつけられない状況で、隣近所の助け合いが多くの人の命を救ったそうです。大きな災害では消防が助けられる命は限られています。まずは『自分の身を守る』、次に『まわりの人たちと助け合う』。この両輪で災害に取り組むことが大事です。それは、震災の教訓で確信したことです」
折腹さんはいま、全世代が楽しみながら防災の知識を学べる動画を配信している。
「配信を始めたのはコロナ禍がきっかけです。市民講座などの場で防災を伝える対象はどうしても年配のかたに偏りがちだったところ、動画を契機に多くの子供たちから反響があったことがうれしいですね」
【プロフィール】
折腹久直さん／仙台市防災・減災アドバイザー。東日本大震災の教訓をもとに、災害への備えに関する啓蒙活動を行う。子供にも人気のYouTubeチャンネル「おりはらアドバイザーの3分間防災ちゃんねる」では、企画・出演・編集も行う。
取材・文／佐藤有栄
※女性セブン2023年3月16日号
マネーポストWEB
