東日本大震災が巨大地震と津波、そして東京電力福島第1原子力発電所のメルトダウンをもたらしてから12年の年月が流れた。全国放送が追悼と回顧、希望と悔恨を描くなかで、西日本のNHKの地方局が、「南海トラフ地震」に備えて、東日本大震災から学ぶ特別番組を放送した。政府の予測によれば、今後30年以内に70％から80％の確率で発生する可能性があるとしている。
東日本大震災の当時の被害状況（enase/gettyimages）
「事件は近いものほど事件である」と新聞記者になりたての頃、叩き込まれた。嫌な言い方をお許し願えば「遠くの火事よりも近くの火事に人々の関心はある」ということになる。
東日本大震災の震災地のフィールドワークを続けながら、ルポルタージュやコラムを執筆してきた筆者にとっても、西日本の拠点を置くメディアの仲間と話していると隔靴掻痒（かっかそうよう）の感があった。それは、東京のメディア人のなかでも実際に震災地を訪れたことのない人にも感じたことがある。
震災地から避難した人々ばかりではなく、この土地で新たに働こうとし移住してくる人々らのための施設づくりについて「震災地は公共事業頼み」だと批判する。第１原子力発電所に溜まった処理水の海洋放出についても、政府の安全基準を大幅に下回って希釈する事実や中国や韓国など、海洋放出に反対する諸国が実は大量の処理水を投棄している事実に知らないか、知ろうとしない。
西日本のNHKの地方局が、東日本大震災発生日の1日前にいずれも放送した内容は、「南海トラフ地震」を扱いながらも、東日本大震災の実態を描くとともに、12年の歳月を経て地震学・防災学の進歩を描きだしている。もちろん、東日本大震災の震災地もその教訓を生かして次の災害に備えているのは間違いない。
その力作の数々は、東日本大震災の震災地を拠点とする筆者にとって、震災地の人々の苦闘のありさまが静かに浸透していることをうかがわせて感慨深い。地方局が震災地とその研究者、関係者を取材しているさまも。
医療〝孤立〟にどう対応するか
高知放送局のとさ金「南海トラフ地震 その時医療は」はまず、地震が発生した場合に県庁所在地の高知市を高さ10メートル以上の津波が襲い、死者は約4万2000人にのぼる数字をあげる。かつ、最大3メートルの津波が市内に押し寄せると、医療機関の半分以上が外からの支援を受けられなくなる。こうした医療機関は少なくとも1週間は「籠城」を迫られる。
高知放送局の医療機関に対するアンケートによると、食料・飲料水、薬など、自家発電が1週間以上維持できるところはほとんどなかった。
孤立した場合に緊急に他の病院に搬送が必要な患者を抱えた、大型病院（500床）は非常事態を想定した訓練を続けている。屋上のヘリポートには13階のエレベーターに乗り換えなければならない。
人手の問題で、１日に100人搬送するのが限界と推定されている。そのほかに、薬が貯蔵されている１階から重要なものを階上に上げなければならない。また、透析患者にとっては命にかかわる水道の確保も必要である。
東日本大震災当時、石巻赤十字病院で勤務していた東北大学病院の医師・石井正さんは次のように述べる。当時は病院間の患者の移送を指示するコーディネーターも務めた。
「医療機関が持ち堪えるのは3日間が限度ではないか。１週間は難しい。地震では道路が使えなくなる。支援の経路が難しくなる。支援の方法が必要である」
地震発生形態によって変わる被害の形
東海地方の「管中」とよばれる名古屋放送局制作の東海 ドまんなか！「南海トラフ巨大地震 見えてきた新たなリスク 命を守る行動とは」は、地震のメカニズムにまずメスを入れる。
東海地方から九州にかけてのプレートが必ずしも一体となって地震を発生させるわけではない。西日本がふたつに分裂して、ふたつの地震が発生するケースを「半割れ」と呼ぶ。
政府の予測によれば、「半割れ」した東側では震度７、西側では震度６強の地震が発生する。東海地方を中心とする東側では、死者約７万人が出る可能性がある。震度は8以上、20万人以上の避難が必要になる。
経済的な損失は134兆円。東日本大震災の10倍にも及ぶ。
名古屋大名誉教授の福知伸夫氏は、地震の規模について次のように述べる。
「（仮に二つの地震がそれぞれ起きても、同時に起きても）ひとつの地震で東日本大震災の5倍の威力がある」
歴史的にみると、「安政東海地震」（1854年）は、約32時間後に「安政南海地震」をもたらした。「昭和 東南海地震」（1944年）から2年後には「昭和 南海地震」が発生している。
東日本大震災の被災者を襲った巨大地震と津波の記憶が重なって、南海トラフ地震が襲うと予測されている地域では住民の避難訓練が続いている。
静岡市駿河区は、予測によれば、地震発生後10分で高さ4.6メートルの津波が押し寄せる。行政は、個々人が「わたしの避難計画」が作れるように避難タワーなどの位置を印した冊子を配っている。３月初旬の訓練では避難タワーに約250人が訓練に応じた。
名古屋市港区はいわゆる「ゼロメートル」地帯である。住民に「無事です」カードが配られている。無事であれば、ベランダなどに掛けるようになっている。逃げ遅れた人を見つけ出す仕組みである。
各地で起こる津波と避難方法
中国地方向けの「管中」の広島放送局のコネクト「中国地方も危ない！？南海トラフ巨大地震」は、南海トラフ地震の正面に四国があるゆえに、瀬戸内海にその影響がないのではないか、という視聴者の漠然とした〝楽観論〟を打ち破る。
西日本を襲った阪神・淡路大震災は「直下型」である。短い揺れが特徴である。これに対して「南海トラフ地震」は東日本大震災同様に「海溝型」。大きな揺れが３分以上も続く。
予想震度は、山陰地方の松江で震度５弱、鳥取は震度５強。瀬戸内海に面した岡山と倉敷で６強、広島で６弱、山口で５強、下関で５弱である。
地震発生から２時間後、四国を回り込むようにして豊後水道と紀伊水道から、瀬戸内海に入り込む。その後、６時間から12時間は両方の水道から侵入した津波が増幅と打ち消しあいながら中国地方の瀬戸内沿岸の都市を襲う。しかも、両水道からの津波の相互作用によって、数波わたると推定される。
津波の高さは最大５メートルに達する。山口が５メートル、広島、福山、倉敷、呉、宇部、下関がそれぞれ４メートルである。岡山は３メートル。
津波は高さ30センチで歩行が困難になり、1メートルになると抗しきれずに死に至る。
高松放送局の番組「ゆう６かがわ 『とち知り』」は、この津波について地元局らしい分析を試みている。
高松の震度は推定で7、津波の高さは4メートルと推定されている。
香川大特任教授の金田義行氏は次のように指摘している。
「（東南海トラス地震による）津波は豊後、紀伊水道から瀬戸内海に入るまで１時間から１時間半の時間がかかる。半日間は元の海に戻らない」
「第４波、第５波が（相対的に）大きい。最大波は遅れてくる。つまり、身支度の時間はある。できるだけ早く逃げることだ。避難が半日は続く。それまでは決して戻らないことだ」
最後に、筆者は謝罪しなければならないだろう。東日本大震災の教訓はようやく、全国に浸透しようとしている。西日本のNHKの地方局の番組のなかで、それははっきりとみえる。
「南海トラフ地震」にとどまらず、首都直下型地震、日本海溝地震など、12年前の教訓はこれからもその対策に生かされていくことだろう。
田部康喜
