27日開幕の冬季国体「開催する方向」不参加もなし

  • 日刊スポーツ
  • 更新日:2021/01/14

日本スポーツ協会は14日、オンライン形式で理事会を開催した。27日開幕の冬季国体は、13日に緊急事態宣言が発令された愛知、岐阜でスケート、アイスホッケーが開催される。理事会で現状について質問が出て、大野常務理事は「緊急事態宣言が出たので、都道府県の(意向を)調査を始めました。現時点では開催する方向。きちんと感染症対策を行う」。泉副会長も「開始式に観客を入れるかなどは検討するべき。(全体の)4分の1が選手を派遣しない場合は中止のルールがあるが、現時点での不参加はひとつもないです」とした。

理事会では2031年国体について、奈良県から開催要望書が提出されて、同協会と文科省で「開催申請書提出順序了解」としたことが報告された。31年に奈良県で31年に開催されれば、84年以来47年ぶり2度目になる。また23年冬季国体のスキー競技の開催地が、岩手県に決定したことも報告された。

またコロナ禍で昨秋の鹿児島国体が延期されたことを受けて「国民体育大会開催基準要項」に「災害その他事由」に伴う延期の規定を定めたことも報告された。泉副会長は「要項に中止の規定はあったが、延期はなかった。同じ轍(てつ)を踏まないために、延期を入れました」とした。

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