東山紀之“決断のとき”、社名変更「ジャニーズ消滅」近日発表へ!CMドミノ撤退止まらず、タレント失業の危機...48年8か月の歴史に終焉!?

東山紀之“決断のとき”、社名変更「ジャニーズ消滅」近日発表へ!CMドミノ撤退止まらず、タレント失業の危機...48年8か月の歴史に終焉!?

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  • 更新日:2023/09/19
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東山紀之

創業者のジャニー喜多川氏(享年87)の加害問題をジャニーズ事務所が認めたことを受け、所属タレントの広告起用を見直す企業が続出している。

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9月7日、ジャニーズ事務所は会見を行ない、藤島ジュリー景子氏(57)が社長を退任し、東山紀之(56)が新社長に就任すると発表。東山は年内をもって芸能活動から引退する。

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井ノ原快彦、東山紀之、藤島ジュリー景子氏

会見を受け、日本生命保険、日本航空はジャニーズタレントの今後の起用を見送ると発表。アサヒグループHD、キリンHD、サントリーHD、日産自動車は現在の契約満了後は更新しない方針で、東京海上日動火災保険は契約解除を検討するなど、多くの企業がジャニーズ事務所との関係を見直しつつある。

「“タレントに罪はない”という考えから、アフラック生命保険はジャニーズ事務所との契約を解除する方針であるものの、嵐の櫻井翔さん(41)個人との契約に変更することを検討しています。

人気と影響力が絶大なジャニーズタレントを使いたい、しかし、ジャニー氏の件もあり、コンプライアンス的に使えない。そういった事情から、櫻井さんのように個人契約を結ぶ事例も増えていくかもしれませんよね」(芸能プロ関係者)

ジャニーズ事務所は9月13日、公式サイトに「故ジャニー喜多川による性加害問題に関する被害補償及び再発防止策について」と題する文章を発表。

「弊社は失った信頼を回復できるように全力を注ぐとともに、今後1年間、広告出演並びに番組出演等で頂く出演料は全てタレント本人に支払い、芸能プロダクションとしての報酬は頂きません」と、会社の報酬を辞退すると宣言した。

「仕事がなくなっていく“所属タレント救済”のために報酬を辞退するのでしょうが、『ジャニーズ』という“ジャニーのもの”という社名を残している限り、企業による“ジャニーズ離れ”は今後も進んでいくのではないでしょうか。

そんな大ピンチのジャニーズ事務所ですが、実は近日中にジャニーズ事務所が新体制を発表するそうなんです。それも社名変更を含む内容だと聞こえてきています」(前同)

■社名変更を巡って東山新社長は会見で二転三転

7日の会見で社名変更について問われた東山は「議論があった。これだけの犯罪ですから、これを引き続き名乗るべきなのか、いろいろな解釈がありました」とコメント。

そのうえで「『ジャニーズ』というのは創業者の名前でもあり、初代グループの名前でもありますが、タレントが培ってきたエネルギー、プライドだと思っています。エンターテインメントというのは、人を幸せにするためにあるもので、喜多川氏に関してはそうじゃなかった。でも、その力を信じたい」と社名の存続に含みを残した。

この発言を受け、「納得できない。常識外れだ」と質問を受けると、東山は「おっしゃる通りだと思います。解体的見直しが必要だという意見をいただきまして、それを踏まえたうえで、みんなは理解していると思う」と発言。

続けて、「たくさんの方が被害に遭っていることもわかっている。名前を変えて再出発して行くほうが正しいのかもしれません。ただ、僕らはファンの方に支えられている。どこまで変更することがいいのか考えてきました。イメージを払拭できるほど、みんなで頑張っていくべきだと、今は判断をしています」と持論を展開した。

ところが会見の終盤では「(ジャニー氏)のやっていることは鬼畜の所業。今はもう愛情はほとんどありません」とし、社名の変更について検討の余地があるか問われると「それもある」と答えていた。

前出の芸能プロ関係者は言う。

「芸能界からも社名を変更すべきだという指摘が相次いで上がっていますよね」

■明石家さんまは社名変更に「ひょっとしたら2桁億(円かかる)やろ」と指摘

明石家さんま(67)は9月16日放送のラジオ番組『ヤングタウン土曜日』(MBSラジオ)に出演。ジャニーズ事務所の社名変更について「名前を変えるか変えないかって、あれね。変えたほうがひょっとしたら『ジャニーズ』って聞くだけで、心が痛む人がいらっしゃるからどうなんだろうと言うけど、ジャニーズって超ブランドの名前なんで、その辺は(同事務所は)“そのままで”って言うてんねんけども、俺は“そのままでええわ”とは言えないやけども」と思いを吐露。

続けて、「実は名前変えるって、とんでもない作業になるんですよ」とし「まあ事務所が大変なの。パンフレット全部刷り変えなあかん。各局に配ってるパンフレットとか資料とか、それ全部名前差し替えなあかんねん。その作業も大変で、ポスターができてたりすると、それもまた刷り直しになったりしたんで、あれで何百万かの損害やねん」と説明。

そのうえで「『ジャニーズ』なんて全部入れ替えたら、ひょっとしたら2桁億(円かかる)やろ。それぐらいいくと思う。やれ看板変えなあかん、名刺変えなあかん、資料変えなあかんなったら、とんでもない金額になるから」と思いを巡らせていた。

また、『2ちゃんねる』創設者で実業家の西村博之(ひろゆき)氏(46)は9月18日までに自身のYouTubeチャンネルを更新。

ジャニーズ事務所の社名について「被害者たちは、その名前を見続けることでずっとダメージを受けるじゃないですか。(被害を受けて)事務所を辞めて、テレビを見てたら、タレントたちがカッコいい人かのように表現されて。冠番組とかで“何々”と書かれていたら、そりゃPTSD(心的外傷後ストレス障害)になるって普通思うじゃん」と投げかけていた。

「株式会社ジャニーズ事務所が設立されたのが1975年1月。同社からは日本の芸能史に残る数々のスターが誕生し、それは今でも変わることはありません。ただ、『ジャニーズ』という名前を残している以上、企業のジャニーズ離れに歯止めはきかないですし、所属タレントにしてみても愛着はあるのかもしれませんが、今後の活動を考えると負担しかない。多くの著名人、識者もそれを言っている。

東山新社長は会見で当初、社名を残すと明言しましたが、この状況を受け、早々に前言を撤回して新体制並びに社名変更を発表する可能性が高いといいます。新体制、および新社名の発表は、遅くとも9月中と見られています」(前出の芸能プロ関係者)

ジャニーズ事務所設立から48年8か月――東山新社長は“ジャニー喜多川体制”からの完全脱却を図るため、社名変更を発表するのだろうか?

ピンズバNEWS編集部

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