国別に見るMAUの多い今年上半期の動画ストリーミングアプリTOP5

国別に見るMAUの多い今年上半期の動画ストリーミングアプリTOP5

  • @DIME
  • 更新日:2017/09/18

動画ストリーミングアプリが近年、目覚ましい発展を遂げている。特にAPAC(Asia-Pacific=アジア太平洋)では、2015年から2017年にかけてAndroidの動画視聴時間が約3倍に増加するなど、この発展を大きく牽引しているという。
そのような状況の中、アプリ市場データを提供するApp Annieは、動画ストリーミングアプリ市場の現状を分析した調査レポート『アジアの動画ストリーミングアプリの現状』を公開した。

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その中でも日本は、アイドルとの双方向コミュニケーションを実現した『SHOWROOM』などの実況配信型動画アプリが収益をあげ、AbemaTVなどテレビ局と協業した企業のMAUが過去1年で2倍以上に増加するなど独自の市場様相を見せている。

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世界的に動画ストリーミングアプリの需要が高まるにつれ、利用時間はAPACで特に急増している。APACにおける2016年上半期と2017年上半期の、上位5位の平均セッション時間を比較すると、日本は約9分で首位だった。また、動画ストリーミングによるデータ通信量も大幅に増加している。Ericssonによる調査では、動画によるデータ利用は2016年から50%の年平均成長率で増加し、2022年には全モバイルデータトラフィックの4分の3を占めると予想されている。

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多くのアジア市場で現地企業のプラットフォームと国際的なプラットフォームの両方が上位に顔を出す中、中国では、自国の動画ストリーミングプラットフォームが動画アプリのランキング上位を独占しており、現地企業の強さが際立っている。
また韓国や日本では、多くのチャンネルを網羅するアプリの利用率が高いという傾向がある。たとえば日本では、テレビ朝日とサイバーエージェントが共同で手がけるAbemaTVが、2017年上半期にMAU(Monthly Active Users=月間アクティブユーザー)を前年同期比で100%以上に伸ばし、韓国ではoksusuがMAUを50%近くまで伸している。一方でグローバル企業もやはり有力で、日本ではAmazon VideoがMAUを150%増やし、韓国ではライブストリーミングプラットフォームのTwitchが400%の増加を記録した。
モバイル動画ストリーミングサービスの大手各社による競争は今や最高潮に達しており、その結果利用時間と収益が爆発的に伸びている。

マネタイズモデルも各国で特徴がある。
たとえば中国では、iQIYIなどの長編動画ストリーミングアプリの多くが、有料会員モデルと少額課金モデルの両方を採用し、都度課金を好むライトユーザーをターゲットにしている。トライアル期間が過ぎたユーザーを締め出すのではなく、コンテンツの大半を無料ユーザーと課金ユーザーの両方が視聴できるようにしながら、課金ユーザーには、広告なし視聴・テレビの生放送番組の録画再生・オフライン視聴など、便利な機能を提供しているのだ。

また韓国では、pooqなど無料のテレビ放送とライセンス付きコンテンツの両方を提供する総合型のOTT(オーバーザトップ)アプリが、比較的若いユーザーの獲得に成功。こうしたアプリは、大半のコンテンツを無料で提供し、有料会員には広告なし視聴・テレビの生放送番組の録画再生・オフライン視聴などの機能を提供している。
そして日本では『SHOWROOM』が安定した収益性を誇っています。『SHOWROOM』とは、少額課金システムを採用し、ライブ動画の視聴を通して直接配信者と双方向のコミュニケーションがとれる実況配信アプリだ。視聴者はギフトアイテムなどを動画配信者に贈ることで自分への注目度を高め、動画配信者と直接コミュニケーションをとることができるのだ。

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調査対象のAPAC市場すべてで、オンラインファーストの動画アプリがユーザーあたり月間利用時間でテレビ事業者の動画アプリをリードした。
シンガポールなどの成熟市場では、2017年上半期に、オンラインファーストとテレビ事業者の両方で、ユーザーあたり月間平均利用時間が最大になっている。さらに韓国でも、動画ストリーミングユーザーの月間平均利用時間が、2017年上半期に前年同期比で50%増加した。
しかし、利用時間の増加を牽引したのはインドなどの新興市場で、オンラインファーストのプラットフォームによる動画アプリの月間利用時間は、前年同期比で170%という驚くべき増加を示した。
オンラインファーストプラットフォームでは、Netflix、Amazon Video、Viuなど、大ヒットした映画やテレビ番組をライセンス配信している長編動画専門企業が今もエンゲージメントの向上に大きく貢献しており、APACでは外出中の動画視聴が拡大する状況が整いつつある。
一方でテレビファーストのアプリもいくつか上位にランクインしています。たとえば、日本のTVerは多くのチャンネルを網羅し、OTT(オーバーザトップ)方式の統合サービスと直接競合している。こうしたテレビに対応するサービスは、既存の視聴者基盤を効果的に活用しており、さらに多くの企業が追随するはずだ。

構成/編集部

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