無許諾音楽アプリ、使用率低下。「アーティストにお金が支払われないから」

無許諾音楽アプリ、使用率低下。「アーティストにお金が支払われないから」

  • マイナビニュース
  • 更新日:2020/10/16
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LINE MUSICは10月16日、LINEリサーチを通じて行ったアンケート調査において、若年層における「無許諾音楽アプリ」の使用率が低下したと発表した。特に若年層の動向で変化が見られ、イメージを問う設問では回答者の53%が「違法アプリだと思う」と回答し、最多票を集めた。

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2020年9月、55,083人の男女(15~59歳)に対して行われた無許諾音楽アプリに関する調査。「ここ3カ月の音楽の楽しみ方として当てはまるものは?」という設問では、音楽ストリーミングサービスの利用者が6ポイント上がって21%に増加し、一方で無許諾音楽アプリと回答したユーザーは4ポイント下がって11%に減少した。この他見られた傾向として、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い中止が相次いだ影響で「単独ライブやイベント、フェス」と回答したユーザーは9%に減少。同様に「カラオケ」利用も10%に減少した。

無許諾音楽アプリを使ったことがある利用者にやめた理由を聞いた設問では、「アーティストにお金が支払われないから」が最も多く41%、「安心/信頼できないから」が33%、「アプリの開発/運営元があやしいと思うから」が29%。無許諾音楽アプリの実態を理解したことによる不信感で、使用をやめたのではと同社は指摘する。

一方で、無許諾音楽アプリの利用者は依然として多数存在する。年齢ベースでは10代が21%、20代が31%と約5割が10~30歳。男女比では女性が57%と過半数を占める。無許諾音楽アプリの使用理由について聞いた設問では「十分満足できるサービスだから」「便利なサービスだから」との回答が多く、またアーティストにお金を支払っていないことを知っても「今後も使い続ける」と回答したユーザーが約6割に上るなど、利用者にとっては満足度が高いサービスになってしまっているという。

同社は調査を通して、無許諾音楽アプリに関する啓蒙活動に一連の効果があったと評価。一方で現時点でも使用者が多数いることを鑑み、音楽関連団体や音楽配信サービスの他、アーティスト自らによる違法性の啓蒙活動を行っていくことが、正しい知識の啓蒙や無許諾音楽アプリの利用に歯止めをかけるカギとなるとしている。

原修一郎

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