コロナ禍でブランド廃止や閉店が相次ぐアパレル業界、新たなビジネスモデルを構築できるのか

コロナ禍でブランド廃止や閉店が相次ぐアパレル業界、新たなビジネスモデルを構築できるのか

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  • 更新日:2020/09/15
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国内の『アパレル』各社は、新型コロナの感染が拡大し外出自粛などで売り上げが落ち込み、名門企業が経営破綻するなど厳しい状況にあるという。

また在宅勤務の定着などで消費スタイルが一変し、衣料品の大量供給により、売り上げ増を図るビジネスモデルの抜本的な見直しを迫られている。

こうした状況を受け、なかなか進まなかったブランドの廃止や閉店が加速してきた。構造改革とビジネスモデルの転換が進むことが期待される。そんなコロナ禍で加速する『アパレル』のビジネスモデルの転換について、三井住友DSアセットマネジメントがマーケットレポートを公開したので紹介しよう。

コロナ禍で総合『アパレル』の不振が深刻

『アパレル』業界は市場が縮小していく中、ブランドの乱立と大量供給による過剰在庫という課題を長年抱えてきたが、是正する動きは限定的だった。

現状では新型コロナの収束は見通せず、外出の機会の大幅減少は、おしゃれへの消費の減少につながり、中間価格帯を得意とする総合『アパレル』は特に深刻な状況にある。

こうした状況を受けて、企業は構造問題の改善を迫られ、ブランドの廃止や閉店が加速してきた。

ブランド廃止や閉店が加速

ワールドは先駆けて実施した店舗閉鎖などで同業他社に比べ、在庫効率は改善していたが、今回のコロナ禍を受けて、8月5日に、5ブランドの廃止や閉店、早期退職者の募集を軸とした構造改革を実施すると発表した。

「アクアガール」や「オゾック」など5ブランドを廃止。廃止するブランドの閉店のほか低採算店なども合わせ、今期(21年3月期)中の358店の退店を予定している。約200人の希望退職を募る。

百貨店を主要販路とするオンワードHDは男性向けの「23区オム」を休止の方向。

19~20年度に全体の半数弱にあたる約1,400店の撤退を計画している。一方で同社は7月13日にZOZOと衣料品の製造販売で提携すると発表した。

一時はたもとを分かった2社ですが、再び接近し、同社はネット取引へのシフトを加速する。

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リストラとビジネスモデル転換の取り組みに期待

ウィズコロナに対応するため、『アパレル』業界は衣料品の大量供給から、EC(電子商取引)へのシフトや個性的な商品を求める小口の需要をとらえて、商品化、収益化するスタイルなどにビジネスモデルの転換を急いでいる。

今後の成長を左右するとみられる『アパレル』各社のこうしたリストラやビジネスモデルの転換への取り組みが注目される。
※個別銘柄に言及しているが、当該銘柄を推奨するものではない。

関連情報:https://www.smd-am.co.jp/

構成/DIME編集部

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