@人事の掲載記事一覧

2018年8月 人気記事ランキング
こんにちは、@人事編集部です。2018年8月公開の人気記事ベスト10を発表いたします。2018年8月は、東京医科大学の不正入試問題が波...
福利厚生の一環ではなく、「業務に直結した」語学研修を展開するには
英語や中国語など、語学研修を実施している企業は多いと思います。さらに、研修費用の中に占める語学研修の割合は、小さいものではないでしょう...
社員のモチベーションを高めるTips  65のユニークな制度やサービス
自社の人事評価制度を変えるためには、体制づくりや計画立案などで準備と時間が必要になる。また、比較的新しい評価制度(MBOやOKRなど)...
人事担当者が知っておきたい「障害者雇用」の基礎知識と企業事例
2018年8月、 中央省庁全体で、雇用する障害者数を約3,500人分水増ししていたことが発覚しました。それ以降、多くの機関や行政でも同...
GMOペパボの内定式に密着! サッカーの記者会見場と化した現場は、異様な熱気に包まれていた!
社員が映画のキャラクターや運動会の応援団長に扮するなど、毎年一風変わった内定式を行っているGMOペパボ株式会社(以下、ペパボ)。今年は...
中小企業が取り組むべき人事評価のアップデート  5つの評価制度を紹介
ティール組織を導入するには、組織の在り方そのものを変える必要があるため、変容には3年以上の時間が必要だ。ホラクラシー経営も多くの失敗と...
ランク付けの評価からノーレイティングへ  アドビシステムズの人事改革
「イラストレーター」や「フォトショップ」で知られるソフト大手のアドビシステムズ(以下アドビ)。2012年、アドビが世界全37拠点約18...
エンゲージメント調査や360度評価に有効な「クアルトリクス」とは?
米国ユタ州創業のリサーチ用ソフトウェア会社・クアルトリクス合同会社は、データの予測分析のため、アンケート、インサイト、アクションを含む...
「資格」はキャリアアップや転職に役立つのか?
「これからのビジネスパーソンは、組織に頼らず独自のキャリアを築かなければならない。それゆえ、キャリアアップのために資格取得に励むべきだ...
組織に階層構造を設けない。ホラクラシー経営の企業が「管理しないマネジメント」を成功させた理由
給与は社員全員で話し合って決める。役職や肩書は廃止。給与、経費、財務情報は全て社内で公開する。不動産企業向けITシステムの開発を手掛け...
SNSで話題の「中小機構の動画」から考える 人手不足による労働環境の闇と打開策
中小企業基盤整備機構(東京都港区、略称:中小機構)が公開した動画「今日、部下が会社を辞める。」が、「予想外の展開」「労働環境の闇を描い...
嘉村賢州氏が語る ティール組織の誤解と企業への導入に必要な考え方
2018年1月に日本語訳が発売された『ティール組織』(フレデリック・ラルー著、英治出版)が、「新しい組織モデルの出現」として話題を呼ん...
【特集トップ】“評価しない組織”の衝撃
ヒエラルキー型の指示階層を持たない組織形態「ティール組織」が話題となっている。マネジャー職が社員の働きを評価する一般的な会社組織とは対...
『もっと就活を自由に』パンテーン広告から見る、「就活病」の問題点
9月末から展開されているP&G社の「PANTENE」の広告が話題になっています。「自由な髪型で内定式に出席したら、内定取り消し...
「朝にデザートを食べると痩せる」研究を応用した、効率の良い仕事法
残業ゼロを実現するためのビジネスハック術を紹介する、作家・佐々木正悟氏の連載企画。今回は、デザートに関する「ある研究結果」をもとに、業...
生産性向上とコスト削減を同時に実現! キヤノンS&Sのオフィス改革
キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)グループでは、2003年の本社移転をきっかけにグループ全体でオフィス改革に取り組み、生産...
離職率低下、育成力向上に効果あり 女性視点での「働きやすい職場づくり」とは
少子高齢化による人材不足が進み、2025年までには労働人口が583万人減少するといわれています。(参照:「労働市場の未来推計」パーソナ...
欧米では「男女平等の後進国」のドイツが、女性管理職を増やした方法
ドイツでは、女性管理職の割合を上げるために女性クオータ法が施行された。日本でも管理職に女性を登用する動きがあるが、なかなかむずかしいの...
台風時に企業が取るべき対応・対策は? マニュアル作成に役立つ知識集
事前予知が不可能である大地震と異なり、大雨や台風などによる風水害は、被害発生の数時間~数日前には予兆を捉えることができます。とりわけ台...
社労士が解説。最初の「派遣の抵触日」9月30日に、企業が本当に取り組むべきこと
2015年9月に労働者派遣法が改正され、派遣社員が派遣される期間(派遣可能期間)が、個人単位と事業所(派遣先)単位でいずれも原則3年と...