山口県内では、１万２０００人を超える人が自宅で療養している。自宅療養となった場合どんな点に注意するべきなのか感染症の専門医に話を聞いた。
山口県内では、１万２０００人を超える人が自宅で療養している。自宅療養となった場合どんな点に注意するべきなのか感染症の専門医に話を聞いた。
第７波で急増している新型コロナの感染者。中でも、小さな子どもの感染が多い状況。基礎疾患があって症状の強い人、もしくは呼吸不全がある人は入院となる。しかし、それ以外の、多くの人がいま「軽症」として、自宅での療養となっている。
この「軽症」に関する「誤解」について県立総合医療センターの感染対策室長＝長谷川真成医師はこう話する。
（長谷川真成医師）
「発症して３日ぐらいは４０度くらいの熱が、小さいお子さんから高齢者まで全ての年齢層で見られる」
「かなり高熱でしんどい思いされる方が多い、のども痛くて食事も通らない、肺炎がなければ軽症という扱いになるので患者さんにとっては、こんなに熱が出て苦しいのにという思いはお持ちだと思う」
７月上旬から増え始めた感染者とともに自宅療養者も急増し、１万２０００人を超えた。保健所では自宅療養者の中でも重症化リスクの高い人を優先に連絡をとり、経過観察をしていて保健所と電話がつながりにくい場合があるという。そのため、誰にも相談できず、不安に陥る人もいるという。
自宅療養者への支援を強化するため県内では、夜間や休日にも医師や看護師にオンラインで相談できる健康フォローアップセンターが７日から開設される。センターの連絡先は、自宅療養者だけに通知されることになっている。
また保健所の負荷も減らすため、感染者自身が名前や年齢、住所、連絡先など基本的な情報を入力できる専用フォームの運用も先月２０日から始まっている。これまで保健所の職員が感染者全員に電話で聞き取りをしていた「疫学調査」と呼ばれるもので県は、可能な範囲で協力を求めている。
長谷川医師は、小さな子どもが痙攣を起こす例が増えてきていると注意を呼びかける一方、基礎疾患のない人は発症から３日ほどで熱は下がり始め、体調は良くなるという。
（長谷川真成医師）
「基礎疾患のない方は、熱だけでおかしくなることはないので、水分をしっかりとれることが非常に大事。解熱剤で熱を下げながら水分摂取。食事をとれなくても水分で糖分塩分を補給できれば３日ぐらいかけてしのいでいくことは可能かと思う」
「（市販の）解熱剤に関しては病院で出すのと大きく変わりないので十分だと思う、いま、家族内感染が非常に多いので食料品など、数日分は備蓄しておくことも大事」
発熱などの症状がある場合は県はかかりつけ医に電話で相談するか、受診・相談センター「＃７７００」に電話するよう呼びかけている。
