テレビ局、緊急事態宣言発令で危機的状況再び! 新型コロナ拡大以後一度も出社しないスタッフも...

  • 日刊サイゾー
  • 更新日:2021/01/12

新型コロナウイルス感染拡大を受けて、8日から東京都など関東1都3県に発出された政府の緊急事態宣言の影響はテレビ業界にも及んでいる。中でもテレビ東京は7日に対応策として社員出社率を2割に抑えると同時に、リモートワークを7割にすることを目指すと発表した。

現在、同局の社員出社率は3割程度だといい、今後も少人数、マスク着用の上でのロケや撮影の実施を行い、大人数の場合は事前にPCR検査を受けてから臨むことなどを徹底するという。

テレビ東京関係者は「うちは出張、会食なども原則的に禁止されている。対外的に行う番組関係の会見、説明会もすべてリモートのみでの実施。そこは上層部が以前より徹底しており、今後もそれは続くと思う」と話す。

別の在京テレビキー局関係者は「リモートで仕事ができる部署の社員や外部スタッフは2020年の春以降、ずっと出社していません。会見などは対面で可能な限り行っていましたが、今後はリモートに切り替わる予定。これまでも、会見を開いてもお呼びする媒体を絞るなどして、感染対策はしていた」という。

20年、報道番組に出演する局アナやスタッフに大量の感染者が出た現在も、テレビ朝日では「1日入館パスの当日発行は禁止。前日までの事前申請が必須で、芸能プロマネージャーによる飛び込み営業ができず困っている」と、対策を口にする。

スポーツ紙芸能デスクによると、現在もっとも厳しいのは「収録スタジオ、撮影現場への出入り」だという。

「もともと、密になりやすい環境ですし出演者に感染させる事態となったら元も子もない。以前は我々部外者がお邪魔して収録の様子などを取材で見学させてもらうこともあったが、それも皆無です」(同)

また、出演者側も大変で「リモート収録も増えそうですが予定していた出演者を間引くことも今後、急増するようです。割を食う芸能人は案外多くなりそう」だと続けた

本格的なコロナ禍で一時は危機を脱したテレビ業界だが、再び感染者の急増で厳しい状況を迎えている。

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