アドビ、「学校現場における『創造的問題解決能力』育成に関する調査」発表

アドビ、「学校現場における『創造的問題解決能力』育成に関する調査」発表

  • マイナビニュース
  • 更新日:2018/01/12
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アドビ システムズ(以下、アドビ)は11日、日本の初等、中等、高等教育機関の教員と教育政策関係者を対象とした「学校現場における『創造的問題解決能力』育成に関する調査」を発表した。

同調査は、アドビがEdelman Intelligenceに委託し実施したもの。米国、英国、ドイツ、日本の初等、中等、高等教育機関の教員400人と教育政策関係者100人を対象として、2017年10月にオンラインで実施された。

「創造的問題解決」とは、創造性に富んだ革新的な方法で問題や課題に取り組む手法のこと。問題や課題を別の角度から見直すことで、これまでになかった対応策や解決策を見つけ出し、実際の行動に移す一連のプロセスを意味する。

この調査でアドビは、「分析的思考と抽象的思考」、「コラボレーションとコミュニケーション」、「臨機応変な対処」、「デザイン」という4つのカテゴリーからなるスキルを「創造的問題解決能力」として定義した。

それらの重要性は、日本の教育現場で広く認識されており、約9割の教育関係者は学生が「創造的問題解決」を学ぶことは重要であると考えている。また、約7割の教員および教育政策関係者は、「創造的問題解決能力」が高いほうが将来高収入の仕事を得やすいと考え、AIなどによる自動化が進む時代において、将来の仕事に備えるためにも同能力を育むことは重要であると認識しているという。

しかし、教育関係者の半数が「現在の教育課程では『創造的問題解決能力』の育成があまり重視されていない」と捉えていることが明らかになり、時間のなさや数値的評価の難しさが課題となっている実情が浮き彫りとなった。

その育成を妨げるその他の要因として、教員に対する研修の不足、ツールへのアクセス不足等が挙げられている。特に、日本の教員は他国と比べて「創造的問題解決能力」育成のためのツールや、研究・知識習得の機会が十分でなく、「必要となるソフトウェアやツールがそろっていない」「研修を受けておらず、必要な知識も持っていない」と回答した教員の割合は、他国では5割程度なのに対し、日本では7割以上という結果になった。

また、授業で使えるソフトウェアやツールが全くないと答えた教員は、米国で3%、英国で5%、ドイツで15%なのに対し、日本では40%と他国との大きな差がみられた。

さらに、教員の約8割、教育政策関係者の約9割が、「創造的問題解決能力」を育成する授業を学校現場に取り入れる方法や、関連する教育課程の改訂について検討の余地があると感じている。特に現場の教員からは、「創造的問題解決能力」の育成のために、学校経営陣や国/都道府県による改革と大学入試制度の改革が望まれていることも明らかになった。

なお、工学院大学附属中学校・高等学校教頭(英語科)の高橋一也教諭は、「現在の日本の教育現場では『創造的問題解決能力』をどのように育成すべきか、共通認識を持つことができていないのが実情だと思います。子どもたちの創造性を養う課題解決型学習の中で行うプレゼンテーションや映像作品制作は、工夫次第でキャリア教育にもつながります。Adobe Creative Cloudのようなプロツールを積極的に活用し、子どもたちに気づきを与え、実社会で起きている変化に対応し、必要とされる能力を伸ばしていくことが大切なのではないでしょうか」と述べている。

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