グローバル株価比較―米国株“やや過熱“、割安な国は?

グローバル株価比較―米国株“やや過熱“、割安な国は?

  • モーニングスター
  • 更新日:2019/11/14
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13日の米国株式市場ではダウ工業株30種平均が再び最高値を更新した。年初来の上昇率は20.47%と、過去10年間で見ても13年の27.56%、17年の25.08%に次いで3番目の高さとなっている。ドイツや日本との比較では、ドイツのDAX指数の25.30%には劣るものの、日経平均株価の16.51%を上回り、相対的に良好だ。株高を受けて割高感も意識される中、その他の国に目を向けると割高・割安には差異が出ている。

12日の株価に基づき、グローバルな株式市場の割高・割安を示す米モーニングスターの「グローバル・マーケット・バロメーター」を用いて主要国株式の“過熱感”を見た。同指標はモーニングスターの株価指数の構成銘柄を対象に、アナリストの予想適正株価に対して株価が割高か割安かを算出したものとなる。これによると、米国は予想適正株価に対して1%の割高とやや過熱感がある状況で、オーストラリア(9%の割高)やニュージーランド(7%の割高)に次ぐ割高水準となった。米国は1年前に5%の割安であったが、株価上昇を受けて割高に転じた格好だ。

対照的に割安さが目立つのは欧州、日本、新興国だ。主要国のうち最も割安なのは中国で、17%の割安となった。その他、英国が10%の割安、ドイツが7%の割安となっているほか、日本も5%の割安と出遅れ感が強い。中国以外の主要新興国も、インドが1%、ブラジルが2%、ロシアが9%のいずれも割安となる。

もっとも、国内公募追加型株式投信(確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、ETF除く)の過去1年間(10月はモーニングスター推計値)の純資金流出入額を株式市場ごとに見ると、欧州が104億円、オセアニアが1359億円、北米が1943億円、新興国が5012億円、国内(日本)が6470億円のいずれも流出超過となっている。好調な北米も流出だが、特に日本と新興国の流出規模が大きいのが現状。相対的な割安さが意識され資金流出に歯止めが掛かるか注目される。

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