陸自ヘリ墜落事故で考える、現代戦に求められる戦闘ヘリの条件

陸自ヘリ墜落事故で考える、現代戦に求められる戦闘ヘリの条件

  • 文春オンライン
  • 更新日:2018/02/14

今月5日に発生した陸上自衛隊のAH-64D戦闘ヘリコプター(通称アパッチ・ロングボウ)の民家への墜落では、不幸中の幸いにも民間人の死者は出ていないが民家は全焼。搭乗していた自衛官2名の死亡が確認される痛ましい事故となった。

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陸上自衛隊のAH-64D戦闘ヘリが墜落した現場(佐賀県神埼市)。周囲には民家が点在している ©時事通信社

事故のあった佐賀では佐賀空港への陸自オスプレイ配備の計画があるだけに、事故原因の究明と再発防止策の確立、被害に遭われた方や地元への誠意ある謝罪・補償とケア、そして説明は必須である。場合によっては、計画の変更といった事態になるかもしれない。

ところで、この墜落したAH-64D。実はかねてより、今回の事故とは別に、その存在意義に関わる問題を抱えていた。本稿では、その問題について紹介したい。

予定62機が13機で調達打ち切り

AH-64D戦闘ヘリの調達が決定したのは2001年の8月。1979年に調達が始まってから20年以上が経過し、退役が始まっていたAH-1S対戦車ヘリコプター92機の後継として、62機が調達されることになっていた。2006年3月には日本でライセンス生産を行う富士重工から初号機が納入されたが、調達ペースは遅々としたもので、2008年には調達の打ち切りが事実上決定している。

この調達打ち切りにより、ライセンス生産のための設備投資を行っていた富士重工が国を相手取って訴えを起こし、2015年に国が富士重工に351億円を支払う判決が確定している。

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陸上自衛隊のAH-64D(陸自Googleフォトより)

配備からわずか2年ほどでのスピード打ち切りだったが、この理由としてはメーカーのボーイング社での自社生産が終了したため、富士重工で生産する部品のための追加投資が必要となり、価格高騰が見込まれたためと報じられている。だが、実機を試験した陸自側で、価格に見合う価値がないと判断したことも、打ち切りを後押ししたと噂されている。特にAH-64Dのウリの一つだったネットワーク機能の面で、陸上自衛隊側のシステムとの適合性が問題視されたという。

この打ち切りの結果は、次の写真によく現れている。これは2010年に自衛隊の霞ヶ浦駐屯地で筆者が撮影した写真だが、格納庫内でズラリと並ぶのは耐用年数を経過して解体を待つAH-1Sだ。

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解体を待つAH-1S(筆者撮影)

ここで解体を待っていたAH-1Sの数はAH-64Dの調達ペースより明らかに多く、そのことを「戦闘ヘリの事実上の純減ではないか」と隊員に尋ねると、「ええ! 純減です」と妙に明るい半ばヤケクソのような返事を貰ったのを覚えている。後継のはずだったAH-64Dの調達打ち切りにより、戦闘ヘリの総数は減る一方で、かつては90機5個飛行隊あった対戦車ヘリ隊(AH-64Dは戦闘ヘリと呼称し、AH-1Sは対戦車ヘリと呼称していた)も、それまでの規模の維持はできない。そして、AH-64Dの代わりをどうするかも、10年近く決まっていない。

この事態は日本における戦闘ヘリという戦闘職種の危機ではあるが、戦闘ヘリという存在自体が、現代の戦場で存在意義を問われていて、AH-1S後継が10年宙に浮いている問題を難しくしているのではないかと考えられる。

現代の戦場で生き残れるか

戦闘ヘリ、対戦車ヘリ、攻撃ヘリ……。呼び方はなんでもいいが、とにかくミサイルや機関砲で武装したヘリコプターについて、皆さんはどうイメージされるだろうか? 「強力」、「俊敏」、「格好良い」といったイメージを漠然と持たれている方も多いかもしれない。実際、湾岸戦争で500両以上の戦車を撃破するなど、AH-64は特筆すべき活躍を見せている。

ところが、湾岸戦争の続きとも言える2003年のイラク戦争では、戦闘ヘリは大きな損害を出している。イラク軍のメディナ師団攻撃に向かった30機のAH-64Dのうち、同師団の猛烈な対空攻撃を受けて1機が不時着。残る29機中28機が損傷するという大打撃を受けている。現代的な軍隊と対峙した際、戦闘ヘリがいかに脆弱な存在かを物語っている。

また、携帯式防空ミサイルシステム(MANPADS)といった、高性能の対空兵器が非国家主体にも拡散している現状がある。戦闘ヘリとMANPADSと言えば、ソ連のアフガニスタン侵攻の際、ソ連に抵抗するムジャヒディンにアメリカが供与したMANPADSのスティンガーミサイルにより、ソ連の戦闘ヘリが大きな損害を出したという逸話が様々なメディアで語られることがある。このエピソードは実際以上に大きく語られ、ソ連軍は言われているほどスティンガーによる損害を出していないことが近年明らかになっているが、それでもアフガニスタンでのソ連軍のヘリ活動に大きな制約が出ている。

現代の軍隊が配備する対空ミサイルの中で、最も小型で古いモデルのMANPADSであるスティンガーでこれなのだから、「もっと大型で高性能の対空ミサイルを持つ部隊に直面した際、戦闘ヘリに出番はあるのだろうか?」、「正規軍同士が戦う戦場で、戦闘ヘリは生き残れるのだろうか?」と疑問視されている。

潰しが効かないが故の不評と評価

航空機による攻撃にも様々な種類があるが、一般にイメージされる航空攻撃は近接航空支援(CAS)だろう。CASとは、前線で戦う地上部隊を支援する目的で、敵部隊に対して空から攻撃を行うもので、戦闘ヘリもこのCASを行う航空機に分類される。

しかし、CASを行う航空機はその特性上、敵の機関銃弾が届くような近距離を飛行する。必然的に対空ミサイルから銃弾まで、様々な脅威に晒されることになるため、それに備えた対策が必要となる。そのため、CAS専用に開発されたアメリカ空軍のA-10攻撃機は、「バスタブ」と呼ばれるチタン合金製の厚い装甲でコックピットを守り、高い生存性を確保している。ところが、ここまで徹底した防護策は重量増を招くため、積載量に余裕のないヘリコプターでは難しい。

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A-10攻撃機(米空軍サイトより)

また、軍事費の削減圧力が強い国は多い。そのため、少しでも節減しようと、航空機にマルチロール(多用途)性を持たせようとする傾向が強い。つまり、1機でなんでもできる万能選手が好まれている。ところが、CAS専用に開発された戦闘ヘリはこれが弱い。

一方で、同じくCAS専用に40年以上前に開発されたA-10はアメリカ陸軍の信頼をガッチリと掴んで放さない。運用者であるアメリカ空軍は、潰しが効かないA-10を何度も退役させようとしてきたが、その度に陸軍からの反発にあって断念している。F-16戦闘機のような多目的に使える機体は、CAS以外の任務に引っ張られてしまうことがあるが、CASにしか使えないA-10は他に取られることもなく、陸軍部隊を助けてくれる。陸軍にとってかけがえのない味方なのだ。

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A-10攻撃機(米空軍サイトより)

ヘリコプター故の限界

同じCAS専用と言える航空機でありながら、AH-64とA-10でここまで差がついたのは何故だろうか。それは戦闘ヘリというより、ヘリコプターそのものが持つ脆弱性に由来するだろう。

固定翼ジェット機はヘリコプターよりもずっと速い速度で、より高い高度を飛び、より強力な装甲を付与できる。つまり、ヘリコプターよりも機関銃弾やミサイルの脅威に遭いにくく、仮に命中しても高い生存性を確保できるのだ。また、ヘリコプターが持つ優位性であるホバリング能力も、戦場ではともすれば脆弱性になる。

実際にアフガニスタンで特殊部隊シールズ隊員を乗せたCH-47輸送ヘリコプターが、隊員を降下させる直前でターリバーン兵の対戦車ロケット(MANPADSですらない)によって撃墜され、乗員全員が戦死する事態になっている(この事件は、映画「ローン・サバイバー」でも描かれている)。ヘリはその優れた特性と引き換えに、固定翼機に比して脆弱な存在なのだ。

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陸自が保有するCH-47J(陸自Googleフォトより)

そして、戦闘ヘリの価格が戦闘機に準じるものになった今、純粋にCAS用途で、高価で脆弱な戦闘ヘリを使うのは躊躇するだろう。だったら、長射程の誘導兵器を遠方から発射するか、今発達しつつある無人機を選択するという、人命リスクのない方法が好まれるかもしれない。

いつかは決めねばならない“次”

しかし、いかに脆弱な存在だと言っても、現状で戦闘ヘリにすぐに代替可能な決定打と言えるものが存在しないのも事実だ。これは自衛隊のみならず世界的にも同様で、それまでは漠然と今ある戦闘ヘリを使い続けるしかなく、戦闘ヘリ自体がすぐに消えることはない。ただ、いつかは“次”を決める必要がある問題だ。

AH-64D調達打ち切りから、10年間も宙に浮いたままの陸自の戦闘ヘリの後継問題だが、AH-1S減勢の勢いは止まることはない。なんらかの方策を示さなければ、いずれ僅かなAH-64D(それも事故で12機に減った)だけで戦闘ヘリ部隊を維持する半端な状態となる。このまま消滅するに任せるか、代替となる機体を提示するか、それとも戦闘ヘリに代わる存在を充てるのか。様々な選択肢があり得ると思うが、それは陸自がどのような将来戦像を描いているかにかかっているだろう。

(石動 竜仁)

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