ビットコインは夢の通貨か。国家に嫌われテロ組織に好まれる理由とは

ビットコインは夢の通貨か。国家に嫌われテロ組織に好まれる理由とは

  • 文春オンライン
  • 更新日:2018/01/12

ビットコインの市場が活況だ。投機で語られることが多いが、通貨としてのメリット、デメリットはどんなところにあるのか。経済問題に詳しい作家の橘玲氏が、ビットコインの本質をわかりやすく解説する。(出典:文藝春秋オピニオン 2018年の論点100

開発者サトシ・ナカモトは謎の人物

ビットコインは2009年にサトシ・ナカモトという謎の人物が開発し、2010年5月、フロリダ州のプログラマが1万ビットコインとLサイズのピザ2枚を交換したのが最初の取引とされる。Lサイズのピザ1枚を2500円とするなら1ビットコインの価値は0.5円。それが2017年9月には一時5000ドル(約55万円)を超えたから、その価格は7年間で100万倍になったことになる。このすさまじい投機性が一攫千金を目指すひとびとを熱狂させたことはまちがいない。

しかしここでは投機商品となった現状から少し距離を置き、ビットコインの「イノベーションの本質」を考えてみたい。

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ビットコインは実際の「通貨」として手にとることはできない ©iStock.com

ビットコインの最大の特徴は「中心がない」ことで、貨幣を発行する中央銀行を必要としない。「国家に管理されない通貨」は、オーストリアの経済学者フリードリッヒ・ハイエクが早くも1970年代に『貨幣発行自由化論』として構想し、90年代後半のインターネットバブルの時期にさまざまな試みがあった。

そのなかにはネット上にマルタ騎士団のようなヴァーチャル国家を設立したり、歴史の偶然でどこの国にも属していないイギリス沖合の小さな島を購入して「国家」にするというファンタジーにちかいものもあり、最終的に残ったのは「イーキャッシュ」と「イーゴールド」だった。

電子通貨「イーゴールド」は成功していたが……

イーキャッシュは、支払い側が銀行を介して暗号化された電子貨幣を送り、受け取り側が公開鍵暗号の技術を使ってそれを復号化して使用する、というものだった。だがこの方式は、すぐに障害に突き当たる。貨幣の再使用のたびに暗号化が必要なことや、暗号が解読されれば貨幣市場全体が崩壊してしまうという技術的な問題もあったが、最大の難問はごく一部の開発者が無限に貨幣を発行できることだった。これでは、国家のくびきから逃れて独裁者の僕(しもべ)になるようなものだ。

それに対してイーゴールドは、金(ゴールド)を担保に貨幣を発行することでこの問題をクリアしようとした。貨幣需要が増すと発行者はそのぶん金を買い増さなくてはならず、貨幣の信用が守られるのだ。

じつはビットコイン登場前に、電子貨幣として唯一流通に成功したのがこのイーゴールドだった。日本の電子両替商で現金(円)を金相場でイーゴールドに替え、ネット上でそれを第三者に譲渡したり、アメリカの両替商を使ってドルに替える。イーゴールドの最大の売り文句はすべての取引が匿名で完結することだったが、そこにもいくつかの障害があった。

最大の懸念は、中央銀行とは異なるとはいえ、貨幣を発行する主体があることだった。その会社は詐欺でないことを示すため、「通貨発行量に見合う金を保有している」との大手監査法人の証明書を公開していたが、その大量の金塊はどこか(おそらくはアメリカ)に保管されている。会社の所在地や代表者もわかっているのだから、国家はいつでも金塊を差し押さえることができるのだ。

ビットコインを生んだ「ブロックチェーン」とは

ビットコインは、ブロックチェーンというイノベーションによって、このふたつの課題を見事に解決した。

まず、暗号化によらず、特殊な計算によって過去の取引内容を検証することで貨幣の二重使用を不可能にするとともに、その計算を行なうマイナー(採掘者)のみが新規の貨幣を発行できるようにして通貨の膨張を防いだ(したがって原理的にはデフォルトも通貨危機もない)。

さらに、すべての取引がセンターサーバーを介さない分散型のP2P(Person- to-Person)で行なわれることで、中央の管理者を完全に排除した。ビットコインの中核には十数人の開発者グループがおり、中国には大手のマイナーが集まっているが、仮に彼らがすべていなくなっても通貨市場は存続できるのだ。

「こんなことができるとは誰も思わなかった」という意味で、ブロックチェーンがテクノロジーの歴史を画するブレイクスルーであることはまちがいない。未来に大きな可能性が広がっているからこそ、多くのひとがこの“実験”に夢中になるのだ。

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イノベーションが通貨の課題を解決した ©iStock.com

ライバルは国家なのか

だが、だからといって、ビットコインに弱点がないわけではない。

ひとつは相場が乱高下することで、現状では商品取引などの決済手段として使うのは無理がある。

もうひとつはビットコインを現金と交換し、管理する「取引所」の存在だ。ビットコイン市場は仮想空間にあって国家が介入できなくても、取引所はそれぞれの国に所在するリアルな会社だから、国家が取引記録を押収したり、事業を停止させることができる。そして実際に、中国では仮想通貨が金融市場の攪乱(かくらん)要因と見なされ、こうした事態が起きた。

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911以降、国家がテロ組織の資金源を取り締まる動きが強まった ©田中茂/文藝春秋

じつはイーゴールドが消滅したのも、捜査当局によって電子両替商が次々と摘発されたからだった。

金を担保とする匿名取引を可能にしたイーゴールドは、やがて麻薬や武器などの非合法取引に使われるようになった。決定的なのは2001年の同時多発テロで、テロ組織がイーゴールドを利用して資金のやりとりをしていたことが判明して、電子両替商は反社会的存在と批判され事業をつづけられなくなってしまった。こうして、一時はかなりの取引量のあったこの野心的な電子貨幣は、最後はマルチ商法などの詐欺の道具となって消えていったのだ。

もちろんこれは、ビットコインも同じ運命を辿るということではない。だが、国家が自分たちで管理できる代替電子貨幣を発行し、邪魔なビットコインの取引所を権力によって強制閉鎖させる未来は、それほど荒唐無稽なものではないだろう。

新たなイノベーションがこのボトルネック(システム上の制約)をクリアしたとき、ビットコインは真の「地球通貨」になるのかもしれない。

(橘 玲)

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