聴覚障がいアスリートがパラリンピックに参加しない「複雑な事情」

  • 現代ビジネス
  • 更新日:2018/01/12

東京オリンピック・パラリンピックまであと2年。オリンピックへの関心が高まるのはもちろんだが、パラリンピックも負けてはいない。元SMAPの稲垣吾郎さん、草彅剛さん、香取慎吾さんの3人が、日本財団パラリンピックサポートセンターのスペシャルサポーターに就任するなど、障がい者アスリートへの注目度は年々、増している。

その一方で、パラリンピックに参加していない「取り残された障がい者」がいることはあまり知られていない。

パラリンピックに「デフ種目」がない理由

2017年10月1日、世界を制した女子バレーボールチームの祝勝会が東京・表参道で開かれていた。華やかだが、騒然としがちな普通のパーティーとは趣が違い、とても静かだ。盛り上がっていないから、というわけではない。

聴覚障がい者、英訳するとデフ(deaf)。2017年7月、トルコで開かれた聴覚障がい者の国際スポーツ大会「デフリンピック」で、女子バレーボールの日本代表が金メダルを獲得した。この日は、その祝勝パーティーだった。

選手たちのほぼ全員が、まったく耳が聞こえず、静かな世界で生きている。会話はもっぱら手話で、祝勝パーティーでは小さな笑い声が聞こえる程度だった。

「デフバレーは、まだ知らない人が多い競技なので、自分たちがメダルを獲ることで、いろんな人に知ってもらいたかった。だから金メダルを目指していました」

そう話すのは、監督の狩野美雪さん(40)。2008年の北京五輪では全日本女子に選ばれた、バレーボールのトップアスリートである(狩野さんがデフバレー監督に就任した経緯については、https://note.mu/shoichiro_kawano/n/naf6d2d03ea44をご覧ください)。

狩野監督が言うように、パラリンピックとデフリンピックでは、メディアの取り上げ方や認知度でも差がある。新聞では、パラリンピックはスポーツ面で扱われるが、対してデフリンピックは社会面で扱いも小さい。そもそも、デフリンピックの存在すら知らない人も多い。

そして、デフのアスリートたちがパラリンピックには「参加していない」ことも、知らない人の方が多いだろう。

パラリンピックの動きが具体化したのは、第2次世界大戦後のこと。戦争で脊髄を損傷する兵士が増えることを見越して、英国ロンドン郊外のストーク・マンデビル病院内に脊髄損傷科が開設され、戦後の1948年のロンドン五輪に合わせて病院内で車いす患者によるアーチェリー大会が開かれたのが始まりだ。

この大会が原点となり、1960年にローマで開かれた大会が第1回パラリンピックに位置づけられた(冬季大会の第1回は76年)。1989年には国際パラリンピック委員会(パラ組織委)が正式に発足した。

もともとは脊髄損傷者の大会として始まったが、手足切断や視覚障がい、脳性麻痺といった各障がい者のスポーツ組織が次々とパラ組織委に加わることで、パラリンピックも規模を大きくしていった。

しかし、聴覚障がい者のスポーツ組織「国際ろう者スポーツ委員会」(ろう者スポーツ委)だけは、パラ組織委に参加していない。正確に言えば、パラ組織委が発足した89年には参加していたが、95年にパラ組織委から脱退している。

このため、パラリンピックにデフ種目が加わることはなく、デフ・アスリートが参加しない事態が続いている。

では、なぜ、ろう者スポーツ委はパラ組織委を脱退したのか。

交わらない3つの理由

背景の一つに、デフ・アスリートによる独自の大会が古くから発展していたことがある。それが、前に触れた「デフリンピック」だ。

デフリンピックが最初に開かれたのは1924年のパリ大会。ろう者スポーツ委は、デフリンピックの運営自体をろう者自身が行う自立的な組織として、ほかの障がい者のスポーツ組織とは一線を画して発展してきた。

だから、国際組織としてのろう者スポーツ委には「デフのことはデフにしか理解できない」という考えが根深くある。このため、デフリンピックの運営は、第1回から一世紀が経とうとしているいまも、デフ自身が担う「デフ運営主義」が貫かれている。

二つ目はコミュニケーションの壁だ。筑波技術短期大学聴覚部の及川力教授(当時)は、日本スポーツ教育学会の機関誌(スポーツ教育学研究1998 vol.18)で、「手話通訳経費を負担するのは健聴者側であるべきという考えがパラ組織委に理解されず、不信感を募らせていた」と指摘している。

実際、パラ組織委の会議の場では、手話通訳者がいたとはいえ、ろう者スポーツ委の代表はほかの代表などの発言をすぐに理解できず、議事に追いつけないことが頻繁に起きた。このため、デフ側は「健聴者に大会運営の主導権をとられるのではないか」という疑念が膨らんだのだという。

三つ目の理由として、デフ・アスリートと、そうではない障がいがあるアスリートの間に存在する身体的能力の差がパラ組織委とろう者スポーツ委の溝につながっていったことが挙げられる。

デフ・アスリートの中には、陸上など個人競技の場合は健常者と交わって一般の五輪で競う者もいる。前出の及川教授の論文も「聴覚障がいアスリートは通常の五輪でのメダル獲得者がいるなど、身体的には障がい者ではないので、パラ大会に対して魅力を感じるとは思えない」とも指摘している。

一方で、バレーボールなどのように試合中の声によるコミュニケーションが欠かせない団体競技では、健聴者とデフのチームでは実力差が大きい。デフチームが通常の五輪に出場し勝つことはまず不可能だ。

このように、デフと他の障がい者団体の間には、運営団体間の感情的なしこりがあるのだろう。さらにデフ内部でも、通常の五輪で戦える可能性がある個人競技と、健聴者と実力差がある団体競技とでは「パラに参加したい」という思いに温度差がある。

しかし、人との違いを「個性」とみなし、違いを乗り越えることが、パラリンピックの意義なのではないか。そうであれば、パラリンピックにデフ種目があるほうが自然であるように思える。

「デフパラ格差」

ここで、パラリンピックとデフリンピックの格差について指摘しておきたい。冒頭に紹介した女子デフバレーチームは、今回のデフリンピックに参加するため、監督らスタッフ9人はそれぞれ約30万円を自己負担して会場となったトルコへ渡航した。

一方、パラ競技の選手やスタッフはたいていの場合、自己負担なしで国際大会に参加している(一部のパラ選手は世界ランキングを上げるために自己負担で大会に出場しているケースもある)。

また、デフバレーボールは毎月1回、週末や連休を利用して代表チームの練習をしているのだが、パラ競技は東京のナショナルトレーニングセンターなどを練習場所に使えるのに対し、デフ競技の団体には常設の練習場所はないため、民間の体育館とホテルを借りて練習せざるをえない。

デフバレー協会の大川裕二理事長は「協会の事務局員は別の仕事と兼務で給料はゼロ。それでも2017年は約1000万円の赤字で、選手とスタッフの自己負担やスポンサーからの支援でまかなっています」と話す。

障がい者の競技団体に対しては、国から日本スポーツ振興センターを通じて「強化費」などの名目で助成金(2016年度は総額約12億8千万円)が配分されている。振興センターの職員が「競技の強さや競技団体の運営方法などを評価して配分しています。パラとデフで一切差はつけていません」と話すように、国からの補助金に「デフ・パラ格差」はない。

デフ・パラ格差を生む大きな要因は、企業などからの寄付額の違いだ。競技別の協賛金額は発表されていないが、結果として、パラ選手の大会渡航費の自己負担額は、多くの場合はゼロだったのに対し、デフの選手やスタッフは今回のデフリンピックでも数十万円が必要だった。

助けてくれる人もいる、が…

デフバレーボール協会も資金捻出の努力はしている。2017年のデフリンピックに向けてスポンサー企業を探し、選手が所属する田辺三菱製薬や日立などから約500万円の支援を受けた。支援企業の中でも大きく協力してくれたのが、スポーツウェア企業のオンヨネ(本社・新潟県長岡市)だった。

これまでウェアは既製品を買っていたが、オンヨネが選手ごとにサイズを合わせ、バレーボールの動きに合わせたウェアを開発してくれた。金銭を伴うスポンサー契約ではないが、ウェアの提供は数百万円の価値になった。

オンヨネの社長・恩田浩典さんは「ウチは大企業のようにイメージアップのためのスポンサードはしていないし、デフバレーで広告効果を狙っているつもりもありません」と言ったうえで、こう話した。「困っている人を少しでも手助けできたらと思っただけです」

認知度が低いマイナースポーツにも、ドラマ『陸王』の役所広司が演じる「こはぜ屋社長」のような存在はいるのだ。

だが、それでもデフバレーボール協会を黒字運営にするのは難しい。

車いすや義肢を使うパラ競技と比べ、デフ競技は一見しただけでは健常者との違いが見えにくい。あえて批判を恐れずにいえば、デフリンピック単独でショービジネスとして成功する要素は少ない。とはいえ、デフリンピックの知名度が低いままでは、企業からの協賛金も集まらない。

一方のパラリンピックは、大会を重ねるごとに注目度が増している。いまこそ、デフ・スポーツの知名度を上げ、世界一のデフ・アスリートに誇りと自信を持ってプレーしてもらうために、パラリンピックでデフ競技を開催することを考えてみたらどうだろうか。

TOKYO発の議論で「レガシー」を

テクノロジーの進化によって、手話通訳はテレビ電話を通じる方法や、瞬時にテキスト化してスクリーン表示することも実現化しており、手話通訳者を雇うよりコストも安く抑えられるようになっている。

テレビ電話を通じて手話通訳サービスをしている会社に聞くと、「ほぼ時差ゼロで、音声から手話へ、手話から音声へ通訳できます」と言う。会議の場でデフが健聴者に不信感を抱くような事態を、テクノロジーが解決してくれるようになってきた。環境は整いつつある。

今回、私はデフ競技団体のリーダーらに、パラに参加することについての賛否などを聞こうとしたが、リーダーらは「デリケートな問題なので名前を出して取材を受けるのは難しい」という反応が多かった。ただ、取材に協力してくれた、一人の関係者はこう話してくれた。

「デフの知名度を上げたいという思いは、みんな同じだろうと思います。ある人は『デフ運営主義は独り善がりと見られないか。国民から共感されるだろうか』と心配しているし、『パラに出場することでメディアに取り上げられる機会も増え、認知度アップなどの相乗効果を生み出せるのではないか』という人もいます」

この関係者によれば、過去の経緯も踏まえて、デフ選手をパラに参加できるようにするためにどうしたらいいのか、悩んでいる競技団体幹部が多いようだ。

そうした現状からも、競技団体幹部の多くが、デフ・スポーツの認知度を上げるために、なにか新たな方策を検討しなければいけないと考えていることがわかる。

知的障がい者スポーツはパラリンピックに出場枠があるのに加え、独自にスペシャルオリンピックスを開催している。サッカーの場合、男子は年齢制限(23歳以下)を付けて、FIFA主催のワールドカップを開催している。ろう者スポーツ委も、デフリンピックを開催し続けたままパラリンピックに参加する方法も考えられるだろう。

パラリンピック東京大会の開催まで1000日を切った。デフ・スポーツの将来について、まずTOKYOから考え始めたらどうか。TOKYO発の議論に多くの人が参加し、世界の英知を集めて一つの方向性を見い出す結果を得られれば、それも一つの「レガシー」になると思っている。

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