新潟の「球数制限」は実現するか? 猛反発する日本高野連の時代錯誤

新潟の「球数制限」は実現するか? 猛反発する日本高野連の時代錯誤

  • 文春オンライン
  • 更新日:2019/02/10

時代は動いている。

【写真】金足農業・吉田投手は昨夏の甲子園で881球投じた

1月25日に都内の外国特派員協会で行なった会見で、横浜DeNAベイスターズの筒香嘉智外野手が高校野球のあり方についてかなり踏み込んだ発言をしたのは、保守的な選手が多い野球界では異例といえば異例の出来事だった。

「高校の部活に大きなお金が動いたり、教育の場と言いながらドラマのようなことを作ったりすることもある」

こう語った筒香は、その背景にあるメディアの存在までをも見据えてこう喝破した。

「新聞社が高校野球を主催しているので……。(メディアの側にも)子供たちにとって良くないと思っている方がたくさんいると思う。高校野球が悪というか、全てを否定しているわけではないですが、子供たちのためになっていないという思いを(メディアが)なかなか伝えきれていないのが現状だと思います」

自らも高校野球の世界を通り抜け、プロでは日本代表の4番を務めた現役のトップアスリートの厳しい言葉は、これもまた一つの時代の変化の象徴でもあるはずだ。

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高校野球のあり方についてかなり踏み込んだ発言をした筒香嘉智 ©文藝春秋

筒香発言に鈴木大地長官も続いた

そしてこの筒香の発言に呼応して動いた人物がいる。スポーツ庁の鈴木大地長官だ。2月4日に共同通信のインタビューに応じた鈴木長官は高校野球の球数制限導入に言及。

「(高校野球に)人生を賭ける、肩が壊れてもいい、という人もいる。それは個人の自由かもしれないが、世間がそういう空気、流れを作っているかもしれない。若い人にはその後の進路など色々な可能性がある。自分の可能性を低く見積もらないでほしい」

こう語り球数制限が投手の豊富な有力校に有利になるという意見に対しては「怪我をしないことが大事であり、生徒を守る学校の姿勢が共感を呼び、受け入れられるようになってほしい」と勝利至上主義ではなく、生徒を健全な心と体で社会に送り出すことが、学校スポーツの大きな役割だと強調した。また部員不足には兼部などで生徒が様々な競技にトライできる環境を作るのが、少子化の中では必要だとも訴えている。

新潟県連の球数制限に日本高野連が猛反発

実は鈴木長官の唐突とも思えるこの発言には、明らかに新潟県高野連が今春季大会で導入しようとした球数制限問題が背景にあった。

昨年12月に新潟県連が独自に春の県大会で1人の投手が投げられる球数を100球まで(到達イニングの最後まで)という球数制限の試験的導入を決めたが、これを発表すると日本高野連が猛反発。高校野球特別規則に規定がないこと、また県大会を勝ち上がって参加する北信越大会とルールが統一されないことを理由に、2月20日の理事会では新潟県連の決定を認めない方向と言われている。

そうした動きを牽制するように鈴木長官は「新潟のような動きをきっかけにして、全国実施の議論になるのではないか。新潟やプロ野球DeNAの筒香嘉智選手らの、何かを変えようという勇気を応援したい」と改革派へのエールを送ったわけである。

実は鈴木長官だけでなく、つい最近にも高野連の古臭い体質に批判の声を挙げた人物はまだいる。

「(日本高野連の)頭の中は明治から変わっていない」

日本トップリーグ連携機構の川淵三郎会長も、「(日本高野連の)頭の中は明治から変わっていない」と痛烈な言葉を浴びせて批判する一人であった。

ことの発端は昨年12月、高知商業高校の野球部員が、同校ダンス同好会の有料イベントにユニフォーム姿でゲスト参加、甲子園大会の試合の一部を再現するパフォーマンスなどを行なったことだった。これを日本高野連が問題視。学生野球憲章が禁ずる「野球部員の商業的利用ではないか」として、同校野球部長の謹慎処分を日本学生野球協会審査室に上申する決定をしたことだった。

だが、有料イベントといっても実態は会場費のために一人500円を集めただけで商業目的などではなく、野球部員が参加したのも夏の大会でダンス部がチアリーダーとして応援をしてくれたことへの感謝の思いからだった。そうした背景が明らかになるにつれ、この杓子定規な処分の上申には異論が噴出したのである。

1月15日に高知を訪れた際に、この話を聞いた川淵会長は「最初は野球部員がダンスなんて素晴らしいと思っていたら、高野連が問題にしているという。こんなバカげた話があるか!」と怒りのツイート。同26日に行われたイベントでも「いま最も怒っているのは高野連のこと」と、アマチュア野球界の体質を「旧態依然」と大批判。

「スポーツ界はいま、大きく変わろうとしている。野球界も基本的な構造から変わるチャンス。野球界がいまのままでいいと思っているなら、それが一番の問題です」

こう時代感覚とずれた日本高野連の体質に鋭く切り込んだのである。

その結果(と日本高野連は当然、認めないが)日本高野連は高知商の処分の上申を保留し、改めて2月13日の全体審議委員会で再討議することを決定。

「イベントの主体が学校であることに関して、商業利用に当てはめていいのか再討議する必要があると判断した」(竹中雅彦事務局長)

あくまで最初の決定の「非」は認めないが、それでもあまりに甚だしい事実誤認と時代錯誤な学生野球憲章の解釈への世間の批判に、さすがに方向転換せざるを得なかったというのが実情だった。

新潟の球数制限は実現するか

一方の新潟の球数制限に関しては、現時点でも日本高野連の方針は否決の方向で流れているという。

今回の球数制限は新潟県高野連の理事会、評議委員会、監督など現場を含めた連絡会議で正式に機関決定して、ある意味、県レベルの手続きに瑕疵はないものである。県連主催の県大会で実施した後、北信越大会では制限なしのルールでやればいいだけの話だ。何よりこれだけ球数制限の必要性が俎上に載る中で、とにかく一度、実際の大会でやってみる意義は大きいはずだ。やってみないことにはどういう問題があるのかも分からない。

「だからどうぞ、新潟を使ってください。実際に球数制限を実施した試合、大会のデータはすべて公開しますし、それを元にもっと様々な建設的な討議を進める材料にしていただければいいと思っています」

こう語るのは全県的な野球組織「21c型穂波(にいがたほなみ)プロジェクト」の島田修プロジェクトリーダーである。

そうした流れの中で全日本軟式野球連盟では小学生がプレーする学童野球で投手の球数を70球までとする球数制限をし、その他にも1週間の総投球数を300球以内、年間試合数を100試合以内とすることを全国評議員会で正式決定する見通しだ。

何が選手に一番なのか。プレーヤーズファーストは明らかに時代の流れである。選手の主体性を重んじ、選手の成長を手助けする組織と指導者こそが時代のニーズである。そのことを敏感に感じ取るからこそ筒香も、鈴木長官も、川淵会長も、軟式野球連盟も発信し行動するのである。

権威をかざし、それに反対する日本高野連だけが、時代から取り残されてしまっている。

◆ ◆ ◆

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(鷲田 康)

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